デジタル／AIリテラシー教育が重視される今、何が壁になる？　Gartner調査で見る、企業が従業員の学びを仕事につなげるための条件

2026年8月17日、ガートナージャパン株式会社（Gartner）は「Gartner、従業員向けデジタル・スキル教育の現状に関する最新の調査結果を発表」を公表しました。

Gartnerが2026年4月に実施した調査では、国内企業がテクノロジによるワークプレース変革で重要と考えている取り組みと、従業員向けデジタル人材教育の課題を尋ねています。なお、今回の発表文には、調査の母数や回答者の職種・役職、調査方法などの詳細は記載されていません。

AIを前提とした働き方を見据え、企業が従業員のデジタル／AIリテラシー教育をどう捉えているのか。そして、働く人が学んだ内容を実際の仕事につなげる際に、どのような壁があるのかを考える材料になる調査です。

デジタル／AIリテラシー教育がワークプレース変革で最も多く挙げられた

2026年4月の調査で、「テクノロジによるワークプレース変革で重要なもの」として最も多く挙げられたのは、「デジタル／AIリテラシー教育の強化」の34.2％でした。

発表文で明示されている上位4項目を見ると、従業員の知識や意欲、AIを前提とした仕事のあり方に関する項目が並んでいます。

表1　テクノロジによるワークプレース変革で重要なもの

一方、前年の2025年4月調査では、「従業員のモチベーション向上」が最も多く、続いて「テクノロジの積極的な活用」が30.6％、「定型／事務作業の効率化」が29.1％でした。

なかでも順位を大きく下げたのが「テクノロジの積極的な活用」です。Gartnerによると、この項目は過去の調査では常に1位か2位でしたが、2026年には9位となりました。なお、発表文には2026年の同項目の割合は記載されていません。

Gartnerのディレクター アナリストである針生恵理氏は、今回の結果について、テクノロジ活用や事務作業の効率化といった項目よりも、「人」とAIに関連する取り組みがより重視される傾向が見られると説明しています。

ただし、この結果だけから、企業がテクノロジの活用そのものを重視しなくなったと断定することはできません。今回の調査では、AIを使う人の知識や意欲、AIと共生する仕事の設計などが上位に挙がったと捉えるのが適切です。

デジタル人材教育の課題は「時間がない」だけではない

一方、従業員向けデジタル人材教育には、学習を実際に進めるうえでの課題もあります。調査で最も多く挙げられたのは「本業が忙しくて学習に時間を割けない」の37.6％でした。

しかし、課題として示されたのは時間だけではありません。

表2　従業員向けデジタル人材育成の課題

「学んだ内容が実際の業務や仕事に結び付いていない」は25.7％、「研修方法や学習の進め方が適切ではない」は23.1％でした。つまり、この結果からは、時間不足に加えて、学習内容と実際の仕事とのつながりや、学習の進め方も課題として挙げられていることが分かります。

ただし、「仕事に役立たないから学習時間を確保できない」といった因果関係が、この調査によって証明されたわけではありません。

針生氏は、時間不足が教育上の課題として常に上位に挙がる一方、その背景には、教育が仕事で役立っていないことや学習の進め方の問題があるとの見方を示しています。さらに、経営や上司の理解・評価、学ぶ本人の当事者意識、管理職の意識も重要だと指摘しています。

このうち、時間不足の背景や経営・上司、本人、管理職の意識に関する説明は、調査の割合そのものではなく、Gartnerによる分析・提言として区別して捉える必要があります。

学習時間・業務との接続・実践環境の3点から教育を見直す

では、自分や自社のデジタル／AI学習環境を見るとき、何を確認すればよいのでしょうか。

Focus4編集部では、今回の調査結果とGartnerの提言を、「学習時間」「業務との接続」「実践環境」という3つの判断軸に整理しました。新しい効果や因果関係を付け加えるのではなく、資料で示された課題と提言を、自分や自社の環境を確認しやすい形に整理したものです。

1. 学習に使える時間を確保できているか

最初に確認したいのは、研修や教材が用意されているかだけではなく、実際に学習へ時間を使える状態になっているかです。調査では、「本業が忙しくて学習に時間を割けない」が37.6％で最も多くなりました。

働く本人にとっては、日々の仕事と学習を両立できる状態なのかを確認することが一つの判断材料になります。

一方、研修や人材育成を設計する側にとっては、教育機会を設けたことだけで完了とせず、従業員が実際に学べる環境になっているかまで確認する視点が必要です。

2. 学ぶ内容や進め方が実際の仕事につながっているか

次に確認したいのが、学習と実務とのつながりです。「学んだ内容が実際の業務や仕事に結び付いていない」は25.7％、「研修方法や学習の進め方が適切ではない」は23.1％でした。

デジタルやAIについて知識を身につけること自体を目的にするのではなく、学んでいる内容が自分の仕事のどこに関係するのか、学習の進め方が実際の業務と合っているのかを確認することが判断材料になります。

今回の資料から、特定の研修制度や学習方法が正解だと判断することはできません。そのため、特定の手法を正解と決めるのではなく、学習内容や進め方と実際の仕事が切り離されていないかを見ることが重要です。

3. 学んだ内容を実際に試し、実践できる環境があるか

さらに、学習後の環境も確認する必要があります。Gartnerは、学ぶだけでなく、学んだことを実行・実践できる環境を整え、仕事に結びつけることが重要だと提言しています。

働く本人にとっては、知識を得るところで学習が終わっていないかが確認点になります。

また、この点では、管理職や研修・人材育成を設計する側だけでなく、経営や上司の理解・評価も確認対象になります。針生氏が、経営や上司の理解・評価、管理職の意識も重要だと指摘しているためです。

学習した内容を仕事で実践できるかどうかまで含めて教育環境を捉えることで、「研修を受けたか」だけでは見えない課題を確認しやすくなります。

今回の調査を、自分や自社の学習環境に当てはめるなら、確認したいポイントは次の3つです。

学習に使える時間を確保できているか

学ぶ内容や進め方が実際の業務につながっているか

学んだ内容を実際に試し、実践できる環境があるか

Gartnerの2026年調査では、デジタル／AIリテラシー教育の強化がワークプレース変革で重要な取り組みとして最も多く挙げられました。一方、従業員向けデジタル人材教育では、時間不足だけでなく、学習内容と仕事とのつながりや学習の進め方も課題として示されています。

デジタル／AI教育を考える際は、「どんな研修を追加するか」だけを見るのではなく、学習する時間があるか、仕事につながっているか、学んだことを実践できる環境があるかまで確認することが、今回の調査から得られる判断材料になります。

出典：Gartner、従業員向けデジタル・スキル教育の現状に関する最新の調査結果を発表